当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元金が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。当ファンドに生じた利益及び損失は、すべて投資者に帰属します。基準価額の変動要因は、以下に限定されません。なお、当ファンドは預貯金と異なります。
■マザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドの購入申込みまたは換金申込み等により、当該マザーファンドにおいて売買が生じた場合等には、当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。
■当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
市場金利が急激に上昇すると債券価格が下落するため、基準価額のマイナス要因となります。2015年2月以降、米国やドイツの長期金利が上昇したことから、基準価額も影響を受けました。これは主に、アメリカにおける2015年内の利上げ開始予想、およびドイツ金利の行き過ぎた金利低下の反動によるものでした。
アメリカでは米連邦準備制度理事会(FRB)は2018年末まで続いた利上げサイクルを終了し、2019年には3回の利下げを実施しました。米国長期金利はFRBが緩和に転じたことを受けて低下しましたが、先行きについてもFRBは2020年いっぱい政策金利は据え置く方針を示唆しています。さらに、米国大統領選を控えた政治的不透明感もあり、米国長期金利は当面低水準での推移が続くと見られます。
欧州においても、欧州中央銀行(ECB)は2019年に包括的な追加金融緩和策を決定しました。また、11月に就任したラガルド新総裁も金融緩和を継続する方針を示しています。さらに、英国の欧州連合(EU)離脱に絡む不透明感も続いており、欧州(ドイツ)における低金利環境は一段と長期化する見通しです。
「市場金利上昇 → 債券価格下落」 、「市場金利低下 → 債券価格上昇」となるのはなぜでしょう?債券の価格は金利の動きと大きく関係があります。市場金利が上昇すれば、これから発行される債券の表面利率も上昇します。すると、低い表面利率の債券に投資する魅力がなくなり、買い手が減るため債券価格は下落します。
逆に、市場金利が低下すれば債券価格は上昇します。これは、これから発行される債券の利率が下がることになれば、高い表面利率の債券の魅力が高まり、買い手が増えるためです。
買ったときよりも債券価格が下落しているとき、つまり金利が上昇しているときに途中売却すると元本割れの可能性があり、債券価格が上昇しているとき(金利が下がっているとき)に売却すれば利益を得る可能性があります。
為替は変動するため、将来どのような為替レートになるかは誰にも予測できません。「為替ヘッジ」とは、ファンドの基準価額が為替変動の影響を大きく受けないよう、為替変動リスクを低減させる仕組みのこと。為替ヘッジでは一般的に「為替予約」という方法が用いられます。海外の株式や債券など、外貨建資産に投資する段階で、将来の換金時における為替レートを確定することにより、為替変動の影響を低減する仕組みです。
なお、為替ヘッジにはコストが発生する場合があります。たとえば、米ドル建資産に投資する場合で考えてみましょう。米ドルの金利は、現在日本円金利より高く、米ドルを持っていた場合に得られる金利が日本円の金利より高いため、通貨の交換をする2者間に不公平が生じないよう、その金利差をヘッジコストとして支払わなければなりません。一般的に、円とヘッジ対象通貨との金利差等が反映されたものがヘッジコストとなります。
※ただし、完全に為替ヘッジできるとは限らないため、為替変動の影響を受ける可能性もあります。
将来的に為替が円高に動いた際の為替差損を最小限に抑えたい、為替の変動に左右されずに、外貨建資産の利回りを大きく損なうことなく安定した運用を目指したい、という方には「為替ヘッジあり」をご検討いただけます。
一方で、現在の為替水準を投資機会と捉え、円安が進んだ際に円安メリット(為替差益)を享受したいとお考えの方には、「為替ヘッジなし」をご活用いただけます。
投資信託の分配金とは、株式や債券により得た収益を投資家の保有口数に応じて分配するものです。当ファンドでは、毎月決算を行い、原則として収益分配を行う「毎月分配型」と、年1回決算を行い、原則として収益分配を行う「年1回決算型」からお選びいただけます。それぞれの特性を理解し、ご自身に合った分配方針を選ぶことが大切です。
収益分配金に関する留意事項はこちらファンドの設定来から現在まで、日本銘柄の組入れはありません。日本の公益債券の利回りは、海外と比較して相対的に低いことなどが、組入れを行っていない主な理由です。
新興国も投資対象に含まれておりますが、リスクが相対的に高いため、組入れについては慎重な姿勢で臨んでいます。
販売会社である銀行や証券会社によって詳細は異なりますが、販売手数料はおおむね2-3%となります(上限は3%、税抜)。また、その他ファンドの保有中に信託報酬等がかかります。詳しくはご購入いただく販売会社でご確認ください。
今後、少子高齢化が進むと、将来の備えをじぶん自身で準備する必要が出てくるかもしれません。まずは守りの運用としての「コア資産」を、安定的な当ファンドでしっかりと固め、じぶん年金作りを目指すのも一案です。
デフレ時代とは異なり、比較的収益性が低い国債などの商品は、インフレ下においてコア資産としての機能が低下することが考えらえます。同じ安定的な資産でも、当ファンドのような、より高い利回りを期待できる資産に投資することで、収益性の改善が期待できます。
「攻め」の運用だけで資産を保有してしまうと、相場が下落する局面で資産価値が総崩れしてしまう可能性も考えられます。「守り」の資産もプラスして、全体的にバランスのとれた運用を目指しましょう。