ドイチェ・ロシア東欧株式ファンド

ファンドの特色

1. ロシア・東欧諸国(トルコ・ポーランド・ハンガリー・チェコ)の株式を主要投資対象とし、それらの国々の成長を捉えた運用の実現を目指します。

2. マザーファンドに係る運用指図に関する権限を、DWSインベストメントGmbHに委託します。

3. 実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

4. ファミリーファンド方式で運用を行います。

※ 市況動向及び資金動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

投資リスク

基準価額の変動要因

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元金が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。当ファンドに生じた利益及び損失は、すべて投資者に帰属します。基準価額の変動要因は、以下に限定されません。なお、当ファンドは預貯金と異なります。

  • 1株価変動リスク
    株価は、政治経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動し、短期的または長期的に大きく下落することがあります。これによりファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
  • 2為替変動リスク
    外貨建資産の価格は、為替レートの変動の影響を受けます。外貨建資産の価格は、通常、為替レートが円安になれば上昇しますが、円高になれば下落します。したがって、為替レートが円高になれば外貨建資産の価格が下落し、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
  • 3カントリーリスク
    投資対象国の政治、経済情勢の変化等により、市場が混乱した場合や、組入資産の取引に関わる法制度の変更が行われた場合などには、有価証券等の価格が変動したり、投資方針に沿った運用が困難な場合があります。これらにより、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。特に、新興国への投資については、一般的に先進国への投資に比べカントリーリスクが高くなります。
  • 4信用リスク
    株価は、発行者の信用状況等の悪化により下落することがあり、これによりファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。特に、新興国の株式は、先進国の株式に比べ、相対的に信用リスクが高くなると考えられます。
  • 5流動性リスク
    急激かつ多量の売買により市場が大きな影響を受けた場合、または市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、機動的に有価証券等を売買できないことがあります。このような場合には、当該有価証券等の価格の下落により、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。

その他の留意点
  • ロシア株式への投資にあたっての留意点 (2012年12月末現在)
    • ロシア株式への直接投資にあたっては、現地の法制度の制約により、証券の保管が日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(株式会社りそな銀行(受託会社)の再信託受託会社)名義による混蔵保管となります。
    • 石油等の資源株については、外国人保有株数制限が課されております。当ファンド単独では上限を超過していない場合でも、制限を受けることがあります。
  • マザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドの購入申込みまたは換金申込み等により、当該マザーファンドにおいて売買が生じた場合等には、当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。
  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があり、その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料 購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.675%(税抜3.5%)を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
信託財産留保額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.5%を乗じて得た額とします。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用(信託報酬) 毎日、信託財産の純資産総額に年率1.974%(税抜1.88%)を乗じて得た額とします。
※運用管理費用(信託報酬)は、毎決算時または償還時に信託財産中から支払われます。
※マザーファンドの運用指図を行うDWSインベストメントGmbHに対する投資顧問報酬は、委託会社が受ける信託報酬の中から支払われます。
その他の費用・手数料 純資産総額に対して年率0.10%を上限として諸費用(監査費用、法律顧問・税務顧問への報酬、印刷費用等を含みます。)が信託財産から差し引かれます。また、信託財産における組入有価証券の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用、租税等についても、別途信託財産が負担します。
※諸費用は、毎決算時または償還時に信託財産中から支払われます。
※「その他の費用・手数料」は、運用状況等により変動するものであり、一部を除き事前に料率、上限額等を表示することができません。
※投資者の皆様が負担する費用の合計額については、ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
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