ファンド概要

ファンドの特色

1. ドイチェ・グローバルREIT投信(通貨選択型)は、円コース(毎月分配型)/(年2回決算型)、米ドルコース(毎月分配型)/(年2回決算型)、豪ドルコース(毎月分配型)/(年2回決算型)、ブラジルレアルコース(毎月分配型)/(年2回決算型)、南アフリカランドコース(毎月分配型)/(年2回決算型)、中国元コース(毎月分配型)/(年2回決算型)、マネープールファンド(年2回決算型)の13本のファンドで構成されています。

2. 各ファンド(マネープールファンドを除きます。)は、日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている不動産投資信託証券等を実質的な主要投資対象とします。

3. 各ファンド(マネープールファンドを除きます。)はファンド・オブ・ファンズの方式で運用を行います。

4. マネープールファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。主としてドイチェ・円・マネー・マーケット・マザーファンドへの投資を通じて、主に円建の公社債及び短期有価証券等に投資を行います。

5. 各ファンドは毎決算時に収益分配を行います。

※市況動向及び資金動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

当ファンドの販売対象として想定されるお客様の属性

中長期的な資産形成を目的とする方。大きく元本割れするリスクを許容する方

ファンド基本情報

基準価額 2,695円
純資産 32.4億円
設定日 2009/12/18
商品分類 追加型投信/内外/不動産投信

※基準価額は、信託報酬控除後の価額を表示しております。信託報酬はファンド詳細の手数料をご覧ください。

運用実績

騰落率 ( 2024年04月15日時点)

期間 騰落率(税引前分配金込) 年率換算
1カ月 -0.36% -
3カ月 -0.17% -
6カ月 12.38% -
年初来 -0.21% -
1年 22.67% 22.67%
3年 82.08% 22.11%
5年 34.82% 6.16%
10年 75.23% 5.77%
設定来 198.17% 7.92%

12カ月毎のパフォーマンス ( 2024年04月15日時点)[1]

期間 騰落率(税引前分配金込)
2023年04月15日 - 2024年04月15日 22.67%
2022年04月15日 - 2023年04月15日 -13.6%
2021年04月15日 - 2022年04月15日 71.78%
2020年04月15日 - 2021年04月15日 18.2%
2019年04月15日 - 2020年04月15日 -37.36%
2018年04月15日 - 2019年04月15日 10.66%
2017年04月15日 - 2018年04月15日 -7.9%
2016年04月15日 - 2017年04月15日 25.65%
2015年04月15日 - 2016年04月15日 -9.11%
2014年04月15日 - 2015年04月15日 11.68%

1. *運用実績は、指定された12カ月のものです。当該日が休日や祝日の場合は、前営業日の基準価額を基に計算されています。

※基準価額は、信託報酬控除後の価額を表示しております。信託報酬はファンド詳細の手数料をご覧ください。

*過去の運用実績は、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。上記期間の当該日が休日の場合は、前営業日の基準価額を基に計算されています。

*騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しております。また、ファンドの騰落率と実際の投資者利回りとは異なります。

*分配金再投資基準価額やその騰落率は、月次報告書等の分配金再投資基準価額や騰落率とは計算方法や表示方法等が異なります。

ファンド詳細

基本情報

商品分類 追加型投信/内外/不動産投信
設定日 2009年12月18日
信託期間 2029年12月10日まで
決算日 年12回、原則として毎月15日。ただし、当該日が休業日の場合は翌営業日とします。
収益分配 毎決算時に、信託約款に定める収益分配方針に基づいて分配します。ただし、分配対象額が少額の場合は、分配を行わないことがあります。

手数料

信託報酬 実質的な信託報酬 信託財産の純資産総額に対して年率1.688%程度(税込) ※当ファンドは他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております。
信託財産留保額 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額に0.3%を乗じて得た額

リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元金が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。当ファンドに生じた利益及び損失は、すべて投資者に帰属します。基準価額の変動要因は、以下に限定されません。なお、当ファンドは預貯金と異なります。


    <各ファンド(マネープールファンドを除きます。)>
  • 1 REIT等の価格変動リスク
    REITは株式と同様に金融商品取引所等で売買されているため、市場における需給や不動産市況に関する見通し等の様々な要因で価格が変動します。また、一般にREITが投資対象とする不動産の価値及び当該不動産から得る収入は、当該国または国際的な景気、経済、社会情勢等の変化等により変動し、REITの価格及び分配金はその影響を受けます。REITが投資対象とする不動産等にかかる規制の強化や新たな規制の適用等により、規制下となる不動産等の価値が低下する可能性があり、その結果、REITの価格が下落することがあります。これらにより、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
  • 2 為替変動リスク
    <豪ドルコース/ブラジルレアルコース/南アフリカランドコース/中国元コース>
    各ファンドの実質的な保有外貨建資産(米ドル建資産)について、原則として対円での為替ヘッジを行わず、各コースにおける通貨での為替取引(米ドル売り、当該各通貨買い)を行うため、各ファンドは当該各通貨の対円での為替変動の影響を受けます。したがって、為替相場が当該各通貨に対して円高になった場合は、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。特に、新興国の通貨については、政治、経済情勢の変化等による為替相場の変動がより大きくなる可能性があります。また、実質的な保有外貨建資産額と為替取引額を完全に一致させることができるとは限らないため、米ドルの対円での為替変動の影響を受ける可能性があります。なお、当該各通貨の金利が米ドル金利より低い場合、これらの金利差等が反映された為替取引によるコストがかかり、基準価額の下落要因となることがあります。
  • 3 金利変動リスク
    REIT等の価格は、通常、金利が上昇した場合には配当利回りが相対的に低下し、下落傾向となります。また、借入れを行うREIT等においては、金利上昇時には金利負担の増大により収益性が悪化する可能性があります。このような場合には、REIT等の価格の下落により、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
  • 4 カントリーリスク
    投資対象国(為替取引対象国を含みます。)の政治、経済情勢の変化等により、市場が混乱した場合や、組入資産の取引に関わる法制度の変更が行われた場合等には、有価証券や通貨等の価格が変動したり、投資方針に沿った運用が困難な場合があります。これらにより、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
  • 5 信用リスク
    REIT等が、投資対象とする不動産の収益性悪化または資金繰りの悪化等により清算される場合には、投資した資金が回収困難になる可能性があります。また、こうした状況に陥ると予想される場合には、REIT等の価格が下落し、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
  • 6 流動性リスク
    REIT等は、市場規模や取引量が少ない場合には、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できない等のリスクがあります。また、金融商品取引所等が定める基準に抵触し上場廃止等になった場合には、売買取引が困難になる可能性があります。このような場合には、REIT等の価格の下落により、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。

その他の留意点
  • 一部の新興国の通貨(特に為替規制を行っている通貨)については、ノン・デリバラブル・フォワード(NDF)という取引手法を用いて為替取引を行う場合があります。NDFは為替予約取引の一種ですが、当該通貨を用いた受渡しは行われず、米ドル等の主要通貨によって差金決済されます。当該新興国の為替市場における通貨の値動きは、内外の為替取引の自由化を実施していないことから、価格間の裁定が働きにくい状況となっており、NDFにおける通貨の値動きと実際の為替市場の値動きは一致せず、大きく乖離する場合があります。この結果、当該通貨コースの基準価額の値動きが、実際の為替市場の値動きから想定されるものと大きく乖離する場合があります。
  • 各ファンドの資産規模に対して大量の購入申込み(ファンドへの資金流入)または大量の換金申込み(ファンドからの資金流出)があった場合、基準価額の変動が市場動向と大きく異なる可能性があります。
  • 当ファンドは、大量の換金が発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性等があります。
  • 各ファンド(マネープールファンドを除きます。)が主要投資対象とする投資信託証券において、租税条約を締結していない国のREIT等を組入れる場合には、収受するREIT等の配当金について軽減税率は通常適用されません。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
収益分配金に関する留意事項はこちらをご参照下さい。

費用・税金

ファンドの費用


投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料 購入申込受付日の翌々営業日の基準価額に3.3%(税抜3.0%)を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、販売会社による商品及び関連する投資環境の説明や情報提供等並びに購入受付事務等の対価です。
信託財産留保額 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額に0.3%を乗じて得た額とします。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用(信託報酬)
実質的な負担(①+②)
信託財産の純資産総額に対して年率1.688%程度(税込)となります。
信託財産で負担する実質的な運用管理費用(信託報酬)の目安は下記①と下記②の合計になります。
①当ファンド
日々の信託財産の純資産総額に年率1.188%(税抜1.08%)を乗じて得た額とします。
※運用管理費用(信託報酬)は毎日計上され、基準価額に反映されます。なお、毎決算時または償還時に信託財産中から支払われます。
②投資対象とする投資信託証券
年率0.50%以内
その他の費用・手数料 当ファンド及び組入ファンドにおいて、信託事務の処理等に要する諸費用(ファンドの監査に係る監査法人への報酬、法律・税務顧問への報酬、目論見書・運用報告書等の作成・印刷等に係る費用等を含みます。以下同じ。)、組入資産の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用、管理報酬、為替取引または対円での為替ヘッジに係る報酬、租税等がかかります。これらは原則として信託財産が負担します。 ただし、これらの費用のうち当ファンドの信託事務の処理等に要する諸費用の信託財産での負担は、その純資産総額に対して年率0.10%を上限とします。
※当ファンドの信託事務の処理等に要する諸費用は毎日計上され、基準価額に反映されます。なお、毎年6月及び12月の決算時または償還時に信託財産中から支払われます。
※「その他の費用・手数料」は、運用状況等により変動するものであり、一部を除き事前に料率、上限額等を表示することができません。
※投資者の皆様が負担する費用の合計額については、ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

税金


・税金は表に記載の時期に適用されます。
・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

時 期

項 目

税 金
分配時 所得税及び地方税 配当所得として課税 普通分配金に対して20.315%
換金(解約)時
及び償還時
所得税及び地方税 譲渡所得として課税 換金(解約)時及び償還時の差益(譲渡益)に対して20.315%
※公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度(NISA(ニーサ))の適用対象となります。当ファンドは、NISAの対象ではありません。
※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※上記は、2024年1月末現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

各種資料

名前 分類 発行日 種類 サイズ

月報

ドイチェ・グローバルREIT投信(通貨選択型) 新着 月報 2024年4月12日 PDF 2.1 MB

販売用資料

ドイチェ・グローバルREIT投信(通貨選択型) 販売用資料 2024年3月16日 PDF 4.7 MB

目論見書および運用報告書

ドイチェ・グローバルREIT投信(通貨選択型)(2024.3) 交付目論見書 2024年3月16日 PDF 3.5 MB
ドイチェ・グローバルREIT投信(通貨選択型)(2024.3.) 請求目論見書 2024年3月16日 PDF 4.2 MB
ドイチェ・グローバルREIT投信(通貨選択型)(毎月分配型)(交付版) 運用報告書 2024年2月16日 PDF 1.9 MB

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当サイトでは、当社が設定・運用する投資信託の投資信託説明書(交付目論見書・請求目論見書)、販売用資料、月報等をダウンロードすることができます。

■当サイトは、ドイチェ・アセット・マネジメント株式会社により情報提供を目的として作成されたものです。■詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご参照ください。 投資信託のお申込みに当たっては、販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、ご自身で判断して下さい。■当サイト記載の情報は、作成時点のものであり、市場の環境やその他の状況によって予告なく変更することがあります。データ等参考情報は信頼できる情報をもとに作成しておりますが、正確性・完全性について当社が責任を負うものではありません。また、使用しているデータについては特段注記のない限り、費用・税金等を考慮しておりません。■当サイト記載の情報及び過去の運用実績は将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。■投資信託は、株式、公社債等の値動きのある証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されるものではありません。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。■投資信託は、金融機関の預貯金と異なり、元本及び利息の保証はありません。■投資信託は、預金または保険契約ではないため、預金保険及び保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。■登録金融機関を通してご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。■当サイトに関する著作権は全てドイチェ・アセット・マネジメント株式会社に属しますので無断転載、無断使用を禁じます。

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