ドイチェ・ETFバランス・ファンド<愛称:プラチナコア>

ISIN: JP90C000FS95基準日: 2019/09/20基準価額: 10,218円
 通貨:解約価額: 10,208円

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料 ありません。
信託財産留保額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.1%を乗じて得た額とします。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用(信託報酬)
実質的な負担(①+②)
信託財産の純資産総額に対して年率0.4238%±0.01%(税込/概算)となります。
信託財産で負担する実質的な運用管理費用(信託報酬)の目安は下記①と下記②の合計になります。
なお、この実質的な運用管理費用(信託報酬)は、あくまでも概算値であり、当ファンドにおける実際のETFの組入状況等により変動することがあるため、事前に固定の料率、合計額等を表示することができません。
* 消費税率が10%になった場合は、年率0.4285%となります。
①当ファンド
日々の信託財産の純資産総額に年率0.2538%(税抜0.235%)を乗じて得た額とします。
* 消費税率が10%になった場合は、年率0.2585%となります。
※運用管理費用(信託報酬)は毎日計上され、基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日(当該日が休業日のときは、その翌営業日を6ヵ月の終了日とします。以下同じ。)及び毎決算時または償還時に信託財産中から支払われます。
②投資対象ETF
年率0.17%±0.01%(概算)
※投資対象ETFの組入比率を均等として計算したETFの信託報酬相当額(加重平均値)に基づく概算値であり、当ファンドにおける実際のETFの組入状況等によっては変動することがあります。
その他の費用・手数料 当ファンド及び組入ETFにおいて、信託事務の処理等に要する諸費用(ファンドの監査に係る監査法人への報酬、法律・税務顧問への報酬、目論見書・運用報告書等の作成・印刷等に係る費用等を含みます。以下同じ。)、組入資産の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用、管理報酬、租税等(ETFがスワップ取引を通じて負担するものを含みます。)がかかります。これらは原則として信託財産が負担します。
ただし、これらの費用のうち当ファンドの信託事務の処理等に要する諸費用の信託財産での負担は、その純資産総額に対して年率0.10%を上限とします。
※当ファンドの信託事務の処理等に要する諸費用は毎日計上され、基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日及び毎決算時または償還時に信託財産中から支払われます。
※「その他の費用・手数料」は、運用状況等により変動するものであり、一部を除き事前に料率、上限額等を表示することができません。
※投資者の皆様が負担する費用の合計額については、ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

税金

・税金は表に記載の時期に適用されます。
・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

時 期

項 目

税 金
分配時 所得税及び地方税 配当所得として課税 普通分配金に対して20.315%
換金(解約)時
及び償還時
所得税及び地方税 譲渡所得として課税 換金(解約)時及び償還時の差益(譲渡益)に対して20.315%
※少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」、「ジュニアNISA」をご利用の場合、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託等から生じる配当所得及び譲渡所得が一定期間非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設する等、一定の条件に該当する方となります。詳しくは、販売会社にお問合せ下さい。
※非課税累積投資契約に係る少額投資非課税制度「つみたてNISA」をご利用の場合、毎年、一定額の範囲で販売会社との契約に基づいて定期かつ継続的な方法で購入した公募株式投資信託等から生じる配当所得及び譲渡所得が一定期間非課税となります。詳しくは、販売会社にお問合せ下さい。
※法人の場合は上記とは異なります。
※上記は、2019年5月末現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

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