ドイチェ・ETFアロケーション・ファンド(安定型)<愛称:プラチナラップ(安定型)>

ISIN: JP90C000CH18基準日: 2019/08/23基準価額: 10,455円
 通貨:解約価額: 10,455円

基準価額の変動要因

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元金が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。当ファンドに生じた利益及び損失は、すべて投資者に帰属します。基準価額の変動要因は、以下に限定されません。なお、当ファンドは預貯金と異なります。

  • 1株価変動リスク
    株価は、政治経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動し、短期的または長期的に大きく下落することがあります。これによりファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
  • 2金利変動リスク
    債券価格は、通常、金利が上昇した場合には下落傾向となり、金利が低下した場合には上昇傾向となります。したがって、金利が上昇した場合には、保有している債券の価格は下落し、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。なお、新興国の債券等の価格は、こうした金利変動や投資環境の変化等の影響を大きく受け、短期間に大幅に変動する可能性があります。
  • 3 信用リスク
    株価及び債券価格は、発行者の信用状況等の悪化により下落することがあり、これによりファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。なお、新興国の株式及び債券は、先進国の株式及び債券に比べ、相対的に信用リスクが高くなると考えられます。
  • 4 為替変動リスク
    外貨建資産の価格は、為替レートの変動の影響を受けます。外貨建資産の価格は、通常、為替レートが円安になれば上昇しますが、円高になれば下落します。したがって、為替レートが円高になれば外貨建資産の価格が下落し、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。当ファンドは、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図りますが、基準価額への影響がすべて排除されるわけではありません。また、ヘッジ対象通貨と円との金利差等が反映されたヘッジコストがかかり、基準価額の下落要因となることがあります。なお、対円での為替ヘッジは、原則としてETFの通貨で行うため、当該通貨と他通貨との間の為替変動も基準価額の変動要因となることがあります。
  • 5 カントリーリスク
    投資対象国の政治、経済情勢の変化等により、市場が混乱した場合や、組入資産の取引に関わる法制度の変更が行われた場合等には、有価証券等の価格が変動したり、投資方針に沿った運用が困難な場合があります。これらにより、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。なお、新興国への投資については、一般的に先進国への投資に比べカントリーリスクが高くなります。
  • 6 流動性リスク
    急激かつ多量の売買により市場が大きな影響を受けた場合、または市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、機動的に有価証券等を売買できないことがあります。このような場合には、当該有価証券等の価格の下落により、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。

資産配分に関する留意点
  • 当ファンドは、基準価額の下落を概ね一定水準に抑えることを目指して運用を行うため、運用者の裁量により短期金融資産や債券等の低リスク資産の保有比率を増やすことがありますが、当該運用が効果的に機能しない状況等では、基準価額の下落を一定水準に抑えられない場合があります。また、低リスク資産の保有比率を増やした結果、市場全体の上昇に追随できない場合があります。
  • ETFへの投資にあたっての留意点
    • 当ファンドが投資するETFには、対象指数を構成する銘柄に直接投資を行わず、スワップ取引等を用いて、対象指数に連動した投資成果を目指すETFが含まれます。スワップ取引等においては、当該スワップ取引等の相手方の信用リスクが存在します。なお、スワップ契約の多くは契約担保の提供をスワップカウンターパーティに求める内容となっており、万が一スワップカウンターパーティが破綻しても、受け入れた担保を換金することで損失が軽減される仕組みとなっています。
      ※ スワップカウンターパーティとは、スワップ取引の契約の相手方のことをいいます。
    その他の留意点
    • 信託財産留保額は、ファンドを換金する受益者と引続き保有する受益者との間の公平性の確保やファンド残高の安定的な推移を図るため、換金する受益者が負担する費用でファンドに繰り入れられるものです。当ファンドは信託財産留保額を徴収しませんが、換金申込みにより当ファンドにおいて組入資産の売却が行われた場合には、当該売却に係る実質的な費用により当ファンドの基準価額が下落し、引続き保有する受益者が影響を受けることがあります。
    • 当ファンドの資産規模に対して大量の購入申込み(ファンドへの資金流入)または大量の換金申込み(ファンドからの資金流出)があった場合、基準価額の変動が市場動向と大きく異なる可能性があります。
    • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
    • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があり、その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

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