基準価額の変動要因

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元金が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。当ファンドに生じた利益及び損失は、すべて投資者に帰属します。基準価額の変動要因は、以下に限定されません。なお、当ファンドは預貯金と異なります。

• 1MLPの価格変動リスク
  MLPの多くは、エネルギーや天然資源に関連する事業を主な投資対象とするため、事業を取り巻く環境やエネルギー市況の変化、金利変動等の影響を受け価格が変動します。また、MLPは株式と同様に金融商品取引所等で売買されているため、市場における需給や見通し等の様々な要因で価格が変動します。これらの要因によりMLPの価格が下落した場合には、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
• 2為替変動リスク
  ＜Aコース＞
  当ファンドが主要投資対象とする投資信託証券は、主に米ドル建資産に投資しますが、当該投資信託証券において、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。ただし、完全に対円での為替ヘッジを行うことができるとは限らないため、米ドルの対円での為替変動の影響を受ける可能性があります。また、円と米ドルの金利差等が反映されたヘッジコストがかかり、基準価額の下落要因となることがあります。
• 3カントリーリスク
  投資対象国の政治、経済情勢の変化等により、市場が混乱した場合や、組入資産の取引に関わる法制度の変更が行われた場合等には、有価証券等の価格が変動したり、投資方針に沿った運用が困難な場合があります。これらにより、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
• 4信用リスク
  MLPが投資対象とする事業の収益性や資金繰り等が悪化した場合には、投資した資金の回収が困難になる可能性があります。また、こうした状況に陥ると予想される場合には、MLPの価格が下落し、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
• 5流動性リスク
  急激かつ多量の売買により市場が大きな影響を受けた場合、または市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、機動的に有価証券等を売買できないことがあります。このような場合には、当該有価証券等の価格の下落により、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。

• 当ファンドの税の取扱いに関する留意点
  • 当ファンドが投資対象とする外国投資信託はMLPに投資を行いますが、投資から得られる（または得られるとみなされる）一定の収益または利益は、米国における連邦所得税（税率21％）、支店利益税及び州税等の課税対象となります。
  • 上記の納税に備え、当該外国投資信託の管理会社では、当該外国投資信託の計理処理において、MLPの各種分配金及び値上り益に関し、一定の引当率を用いて負債を計上しており、この計理処理は当該外国投資信託の日々の基準価額に反映されます。なお、管理会社は引当率の見直しを行うことがあります。
  • 当該外国投資信託は、通常、年に一度税務申告を行い、当該申告期間に対応する実際の税額を確定します。なお、管理会社が採用した引当率に基づく引当額と実際に税務申告を経て確定する税額は大きく異なることがあります。
  • 上記の計理処理は、当該外国投資信託の基準価額にプラスの影響を与えることもマイナスの影響を与えることもあり、結果として当ファンドを含む当該外国投資信託の投資家に不利益をもたらすことがあります。

    (注) 上記は、2020年1月末現在、委託会社が確認できる情報に基づいたものです。
    MLPに適用される法律・税制もしくはそれらの解釈が変更された場合、または新たな法律等が適用された場合には、当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。

• 当ファンドが実質的に投資するMLPは、エネルギーや天然資源に関連する事業を主な投資対象としています。そのため、当ファンドは特定の事業への集中投資となり、それらに関連する事業を取り巻く環境やエネルギー市況の変化等の影響を受けやすく、より幅広く分散投資した場合と比べて、ファンドの基準価額の変動が大きくなる可能性があります。
• 各ファンドの資産規模に対して大量の購入申込み（ファンドへの資金流入）または大量の換金申込み（ファンドからの資金流出）があった場合、基準価額の変動が市場動向と大きく異なる可能性があります。
• 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。