メディア寄稿|ニッキン投信情報

2019年9月17日

「インフラ投資の最前線 最終回 成長性+安定性! インフラ関連株式の投資機会」

ニッキン投信情報 2019年9月2日号掲載

最終回は、なぜ足元の環境下でインフラ関連株式が投資対象として魅力的かをご紹介します。第5回まででお伝えした通り、インフラ関連株式は日常生活の向上および経済成長のために必要不可欠な実物資産としてのインフラ資産を保有しています。公共性の高い事業特性を背景に規制や長期の契約で守られていることが多く、長期にわたって安定的かつ予測可能なキャッシュフローを創出すると考えられます。この結果、インフラ関連株式には以下のような特徴があります。

1. 長期安定的なトータルリターン
2. 配当・インカム収益による高い下値抵抗力
3. 伝統的資産クラスとの低相関

インフラ関連株式は業績が安定しているため、ディフェンシブ株のイメージがあるかもしれません。一方で、各セクターには固有の成長機会があるため、成長性が高い資産クラスでもあります。加えて、安定的なキャッシュフロー創出力を背景に高い配当・インカム収益を期待できるという特性も有しています。結果として、過去の実績では債券と同程度のインカム収益を獲得しつつ、株式と同程度の値上がり益も獲得できており、様々な資産クラスでトータルリターンを比較すると、インフラ関連株式は最も高いパフォーマンスをあげています。

また、高いインカム収益がクッションになることもあり、インフラ関連株式は相場下落時に強いという特徴もあります。最近では、米中貿易戦争やそれに伴うグローバルでの景気減速懸念から、2018年10月以降や19年5月に相場の変動性が高まる局面がありました。インフラ関連株式は、高いインカム収益や業績の安定性が選好され、18年10月から19年5月末の期間においてグローバル株を10%程度上回るリターンを確保しています。

なお、第1回(4月1日号掲載)でお伝えしたとおり、当社では原油・ガスの掘削企業や建設会社、建設資材(セメント等)企業といった、いわゆる上流・川上の企業は除き、実物資産を有する中流・川中企業のみをインフラ関連株式と定義しています。一般的な世界株式インデックスの構成銘柄とは投資対象が大きく異なることから、伝統的な株式指数との相関が低くなります。特に日本株との相関は非常に低くなっており、ポートフォリオが日本株に偏っていると考えられる日本の投資家にとっては、分散投資に使いやすい資産クラスであると言えます。インフラ関連株式をポートフォリオに組み入れることにより、リスク・リターンの改善が見込まれます。

足元では、米国を中心に経済成長率の勢いが鈍ってきており、株式市場中心に不安定な展開が継続すると予想されます。加えて、米中貿易摩擦や地政学リスク、金融政策の転換等、予想が難しい事象が数多くあり、投資判断をするには非常に難しい局面です。こういった局面だからこそ、中長期的に安定的なパフォーマンスが期待でき、相場下落時にも強いインフラ関連株式の投資妙味が高いと考えられます。

各資産クラスにおけるインカム収益とキャピタル収益
注:インフラ株:ダウ・ジョーンズ・ブルックフィールド・グローバル・インフラストラクチャー・コンポジット・イールド・インデックス
世界高配当株:MSCI 高配当世界株式指数
世界株式:MSCI ワールド指数
日本株式:TOPIX(東証株価指数)
世界国債:FTSE 世界国債インデックス
投資適格社債:ICE BofAML Global Corporate Index
出所:FTSE Fixed Income LLC、ブルームバーグ

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