メディア寄稿|ニッキン投信情報

2019年4月15日

「インフラ投資の最前線 Vol.1 真の成長ストーリーはこれから?」

ニッキン投信情報 2019年4月1日号掲載

「インフラストラクチャー(インフラ)」投資に対する注目が年々高まっています。インフラへの投資はプライベートエクイティ(PE)フ ァンドを通して行うことが一般的で、流動性も乏しく投資できるのは機関投資家のみとなっています。一方で、PEファンドがインフラ資産として投資するものと同様の資産を有する上場企業も数多くあり、そういった企業にフォーカスした株式投資により、流動性を担保しつつ、様々なタイプの投資家に機関投資家しかアクセスできなかった投資成果を提供することも可能になっています。
今回から6回にわたって、この資産クラスとしての「インフラストラクチャー関連株式」の特徴や投資対象、投資の魅力についてお伝えしていきたいと思います。

当社が定義するインフラ関連株式とは、実物インフラ資産を保有する企業であり、大きくは以下の4つのセクターがあります。

  ①エネルギーインフラ(例:パイプライン)
  ②通信インフラ(例:通信タワー)
  ③輸送インフラ(例:有料道路、空港)
  ④規制公益インフラ(例:水道、送配電)

ポイントは、原油・ガスの掘削企業や建設会社、建設資材(セメント等)企業といった、いわゆる上流・川上の企業が含まれず、実物資産を有する中流・川中企業のみをインフラ関連株式と定義していることです。こういった企業は、長期にわたる契約や規制に守られていることが多く、安定的かつ予測可能なキャッシュフローを創出することができるという特徴を有しています。また、我々の日常生活の向上および経済成長のために必要不可欠なライフラインであることから、景気感応度が低いという特徴も有しています。
更に、参入障壁が高く、独占的な事業になっていることも多く、インフレ率を価格転嫁しやすいビジネスモデルになっている点もインフラ関連株式の大きな特徴です。

また、インフラ関連株式が一般的な公益・通信セクターの企業と違う点は成長性の高さです。上述の4つのセクターにはそれぞれ、天然ガス・LNG市場の拡大、次世代通信規格5G、コンセッション需要の高まり、老朽化インフラの更新需要といった独自の成長ストーリーがあり、安定性だけではなく成長性も同時に享受できる資産クラスです。下グラフは、インフラ関連株式とグローバル株式の2001年以降の償却前利益(EBITDA)の前年比推移です。

注目して頂きたいのは、まずITバブル後の02年やリーマン・ショック後の09年にグローバル株式が減益となっているのに対して、インフラ関連株式は増益を維持している点です。次に、01年以降継続して増益しており、その増益率がおおむね5~15%で安定している点です。当該期間の増益率の平均値はインフラ関連株式とグローバル株式で同程度であり、いかにインフラ関連株式が安定的に成長しているかをご確認頂けると思います。

このように、インフラ関連株式は資産クラスとして非常に魅力的です。次回以降、各セクターの特徴や成長ストーリーについてご紹介していきます。

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