ファンド概要

ファンドの特色

1. ドイチェ・グローバルREIT投信(通貨選択型)は、円コース(毎月分配型)/(年2回決算型)、米ドルコース(毎月分配型)/(年2回決算型)、豪ドルコース(毎月分配型)/(年2回決算型)、ブラジルレアルコース(毎月分配型)/(年2回決算型)、南アフリカランドコース(毎月分配型)/(年2回決算型)、中国元コース(毎月分配型)/(年2回決算型)、マネープールファンド(年2回決算型)の13本のファンドで構成されています。

2. 各ファンド(マネープールファンドを除きます。)は、日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている不動産投資信託証券等を実質的な主要投資対象とします。

3. 各ファンド(マネープールファンドを除きます。)はファンド・オブ・ファンズの方式で運用を行います。

4. マネープールファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。主としてドイチェ・円・マネー・マーケット・マザーファンドへの投資を通じて、主に円建の公社債及び短期有価証券等に投資を行います。

5. 各ファンドは毎決算時に収益分配を行います。

※市況動向及び資金動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

当ファンドの販売対象として想定されるお客様の属性

中長期の元本割れのリスクを低く抑えたい方

ファンド基本情報

基準価額 9,958円
純資産 0.0億円
設定日 2009/12/18
商品分類 追加型投信/国内/債券

※基準価額は、信託報酬控除後の価額を表示しております。信託報酬はファンド詳細の手数料をご覧ください。

運用実績

騰落率 ( 2024年03月04日時点)

期間 騰落率(税引前分配金込) 年率換算
1カ月 -0.01% -
3カ月 -0.02% -
6カ月 -0.04% -
年初来 -0.02% -
1年 -0.09% -0.09%
3年 -0.3% -0.1%
5年 -0.5% -0.1%
10年 -0.78% -0.08%
設定来 -0.42% -0.03%

12カ月毎のパフォーマンス ( 2024年03月04日時点)[1]

期間 騰落率(税引前分配金込)
2023年03月04日 - 2024年03月04日 -0.09%
2022年03月04日 - 2023年03月04日 -0.11%
2021年03月04日 - 2022年03月04日 -0.1%
2020年03月04日 - 2021年03月04日 -0.1%
2019年03月04日 - 2020年03月04日 -0.1%
2018年03月04日 - 2019年03月04日 -0.1%
2017年03月04日 - 2018年03月04日 -0.11%
2016年03月04日 - 2017年03月04日 -0.14%
2015年03月04日 - 2016年03月04日 0.06%
2014年03月04日 - 2015年03月04日 0.01%

1. *運用実績は、指定された12カ月のものです。当該日が休日や祝日の場合は、前営業日の基準価額を基に計算されています。

※基準価額は、信託報酬控除後の価額を表示しております。信託報酬はファンド詳細の手数料をご覧ください。

*過去の運用実績は、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。上記期間の当該日が休日の場合は、前営業日の基準価額を基に計算されています。

*騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しております。また、ファンドの騰落率と実際の投資者利回りとは異なります。

*分配金再投資基準価額やその騰落率は、月次報告書等の分配金再投資基準価額や騰落率とは計算方法や表示方法等が異なります。

ファンド詳細

基本情報

商品分類 追加型投信/国内/債券
設定日 2009年12月18日
信託期間 2024年12月10日まで
決算日 年2回、原則として6月15日、12月15日。ただし、当該日が休業日の場合は翌営業日とします。
収益分配 毎決算時に、信託約款に定める収益分配方針に基づいて分配します。ただし、分配対象額が少額の場合は、分配を行わないことがあります。

手数料

信託報酬 純資産総額に年率0.605%(税抜0.55%)以内の率を乗じて得た額
信託財産留保額 ありません。

リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元金が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。当ファンドに生じた利益及び損失は、すべて投資者に帰属します。基準価額の変動要因は、以下に限定されません。なお、当ファンドは預貯金と異なります。

  • 1 金利変動リスク
    債券価格は、通常、金利が上昇した場合には下落傾向となり、金利が低下した場合には上昇傾向となります。したがって、金利が上昇した場合には、保有している債券の価格は下落し、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
  • 2 信用リスク
    債券価格は、発行者の信用状況等の悪化により、下落することがあります。特に、デフォルト(債務不履行)が生じた場合または予想される場合には、当該債券の価格は大きく下落(価格がゼロとなることもあります。)し、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。

その他の留意点
  • 一部の新興国の通貨(特に為替規制を行っている通貨)については、ノン・デリバラブル・フォワード(NDF)という取引手法を用いて為替取引を行う場合があります。NDFは為替予約取引の一種ですが、当該通貨を用いた受渡しは行われず、米ドル等の主要通貨によって差金決済されます。当該新興国の為替市場における通貨の値動きは、内外の為替取引の自由化を実施していないことから、価格間の裁定が働きにくい状況となっており、NDFにおける通貨の値動きと実際の為替市場の値動きは一致せず、大きく乖離する場合があります。この結果、当該通貨コースの基準価額の値動きが、実際の為替市場の値動きから想定されるものと大きく乖離する場合があります。
  • 各ファンドの資産規模に対して大量の購入申込み(ファンドへの資金流入)または大量の換金申込み(ファンドからの資金流出)があった場合、基準価額の変動が市場動向と大きく異なる可能性があります。
  • 当ファンドは、大量の換金が発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性等があります。
  • 各ファンド(マネープールファンドを除きます。)が主要投資対象とする投資信託証券において、租税条約を締結していない国のREIT等を組入れる場合には、収受するREIT等の配当金について軽減税率は通常適用されません。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
収益分配金に関する留意事項はこちらをご参照下さい。

費用・税金

ファンドの費用


<マネープールファンド>
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料 ありません。
信託財産留保額 ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用(信託報酬) 日々の信託財産の純資産総額に次に掲げる信託報酬率を乗じて得た額とします。前月の最終営業日の翌日から当月の最終営業日までの信託報酬率は、当該各月の前月最終5営業日間の当該信託の日々の基準価額算出に用いたコール・ローンのオーバーナイト物レートの最低レート(以下「コールレート」といいます。)に応じた次に掲げる率とします。
なお、月中において、日々の基準価額算出に用いたコール・ローンのオーバーナイト物レートが信託報酬率を下回った場合には、その翌日以降の信託報酬率は、当該コール・ローンのオーバーナイト物レートをコールレートとし、次に掲げる率として見直されることがあります。
※運用管理費用(信託報酬)は毎日計上され、基準価額に反映されます。なお、毎決算時または償還時に信託財産中から支払われます。

コールレート:信託報酬率(年率)
0.65%以上:0.605%(税抜0.55%)
0.40%以上0.65%未満:0.330%(税抜0.30%)
0.40%未満:0.165%(税抜0.15%)以内
その他の費用・手数料 当ファンドにおいて、信託事務の処理等に要する諸費用(ファンドの監査に係る監査法人への報酬、法律・税務顧問への報酬、目論見書・運用報告書等の作成・印刷等に係る費用等を含みます。以下同じ。)、組入資産の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用、租税等がかかります。これらは原則として信託財産が負担します。 ただし、これらの費用のうち信託事務の処理等に要する諸費用の信託財産での負担は、その純資産総額に対して年率0.10%を上限とします。
※信託事務の処理等に要する諸費用は毎日計上され、基準価額に反映されます。なお、毎決算時または償還時に信託財産中から支払われます。
※「その他の費用・手数料」は、運用状況等により変動するものであり、一部を除き事前に料率、上限額等を表示することができません。
※投資者の皆様が負担する費用の合計額については、ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

税金


・税金は表に記載の時期に適用されます。
・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

時 期

項 目

税 金
分配時 所得税及び地方税 配当所得として課税 普通分配金に対して20.315%
換金(解約)時
及び償還時
所得税及び地方税 譲渡所得として課税 換金(解約)時及び償還時の差益(譲渡益)に対して20.315%
※少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」、「ジュニアNISA」をご利用の場合、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託等から生じる配当所得及び譲渡所得が一定期間非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設する等、一定の条件に該当する方となります。
なお、2024年1月1日以降は、税法上の要件を満たした商品を購入した場合に限り、一定の額を上限として、毎年、一定額の範囲で非課税の適用を受けることができます。
詳しくは、販売会社にお問合せ下さい。
※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※上記は、2023年7月末現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

各種資料

名前 分類 発行日 種類 サイズ

月報

ドイチェ・グローバルREIT投信(通貨選択型) 月報 2024年2月15日 PDF 2.1 MB

販売用資料

ドイチェ・グローバルREIT投信(通貨選択型) 販売用資料 2023年9月16日 PDF 4.7 MB

目論見書および運用報告書

ドイチェ・グローバルREIT投信(通貨選択型)(年2回決算型)(交付版) 運用報告書 2024年2月16日 PDF 2.1 MB
ドイチェ・グローバルREIT投信(通貨選択型)(2023.9) 交付目論見書 2023年9月16日 PDF 3.5 MB
ドイチェ・グローバルREIT投信(通貨選択型)(2023.9.) 請求目論見書 2023年9月16日 PDF 4 MB

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