DWS コモディティ戦略ファンド（年1回決算型）Bコース（為替ヘッジなし）

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元金が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。当ファンドに生じた利益及び損失は、すべて投資者に帰属します。基準価額の変動要因は、以下に限定されません。なお、当ファンドは預貯金と異なります。

• 1コモディティ（商品）市場特有のリスク
  コモディティ（商品）の価格は、様々な要因（需給関係や為替、⾦利変動等）により⼤きく変動します。これらの要因のうち、需給関係は、天候、作況、⽣産国（産出国）の政治、経済、社会情勢の変化等の影響を⼤きく受けます。コモディティ（商品）の価格が下落した場合は、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
• 2為替変動リスク
  外貨建資産の価格は、為替レートの変動の影響を受けます。外貨建資産の価格は、通常、為替レートが円安になれば上昇しますが、円⾼になれば下落します。したがって、為替レートが円⾼になれば外貨建資産の価格が下落し、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。Aコースについては、原則として対円での為替ヘッジを⾏い、為替変動リスクの低減を図りますが、基準価額への影響がすべて排除されるわけではありません。また、ヘッジ対象通貨と円との⾦利差等が反映されたヘッジコストがかかり、基準価額の下落要因となることがあります。Bコースについては、原則として対円での為替ヘッジを⾏いませんので、基準価額は為替変動による影響を直接受けます。
• 3デリバティブ取引のリスク
  当ファンドが主要投資対象とする外国投資信託証券では、デリバティブ取引（先物、スワップ、オプション等の⾦融派⽣商品）を活⽤します。デリバティブ取引の利⽤はヘッジ⽬的に限定されず、効率的な運⽤を⽬的としても⽤いることがあります。デリバティブ取引による運⽤は、原資産の価格変動・下落の影響をより⼤きく受けることがあり、その結果損失が発⽣し、ファンドの基準価額が⼤きく下落する場合があります。また、取引の精算に係る費⽤がファンドの基準価額の下落要因となることがあります。
• 4信⽤リスク
  債券価格は、発⾏者の信⽤状況等の悪化により、下落することがあります。特に、デフォルト（債務不履⾏）が⽣じた場合または予想される場合には、当該債券の価格は⼤きく下落（価格がゼロとなることもあります。）し、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
  また、スワップ取引においては、スワップカウンターパーティの信⽤リスクが存在します。なお、スワップ契約の多くは契約担保の提供をスワップカウンターパーティに求める内容となっており、万が⼀スワップカウンターパーティが破綻しても、受け⼊れた担保を換⾦することで損失が軽減される仕組みとなっています。
• 5⾦利変動リスク
  債券価格は、通常、⾦利が上昇した場合には下落傾向となり、⾦利が低下した場合には上昇傾向となります。したがって、⾦利が上昇した場合には、保有している債券の価格 は下落し、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
• 6カントリーリスク
  投資対象国の政治、経済情勢の変化等により、市場が混乱した場合や、組⼊資産の取引に関わる法制度の変更が⾏われた場合等には、有価証券等の価格が変動したり、投資⽅針に沿った運⽤が困難な場合があります。これらにより、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
• 7流動性リスク
  急激かつ多量の売買により市場が⼤きな影響を受けた場合、または市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮⼩や市場の混乱が⽣じた場合等には、機動的に有価証券等を売買できないことがあります。このような場合には、当該有価証券等の価格の下落により、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。

• 当ファンドが主要投資対象とする外国投資信託証券では、デリバティブ取引を活用してその信託財産の純資産総額を超えてコモディティ（商品）への投資を行うことがあります。したがってコモディティ（商品）市場の価格変動の影響をより大きく受けることがあります。
• 各ファンドの資産規模に対して⼤量の購⼊申込み（ファンドへの資⾦流⼊）または⼤量の換⾦申込み（ファンドからの資⾦流出）があった場合、基準価額の変動が市場動向と⼤きく異なる可能性があります。
• 当ファンドは、大量の換金が発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性等があります。
• 当ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適⽤はありません。
• 分配⾦は、預貯⾦の利息とは異なり、ファンドの純資産から⽀払われますので、分配⾦が⽀払われると、その⾦額相当分、基準価額は下がります。分配⾦は、計算期間中に発⽣した収益を超えて⽀払われる場合があり、その場合、当期決算⽇の基準価額は前期決算⽇と⽐べて下落することになります。分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を⽰すものではありません。また、投資者のファンドの購⼊価額によっては、分配⾦の⼀部または全部が、実質的には元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。ファンド購⼊後の運⽤状況により、分配⾦額より基準価額の値上がりが⼩さかった場合も同様です。