ファンド概要

ファンドの特色

1. 国内債券・国内株式・外国債券・外国株式等へ投資する各マザーファンドへの分散投資により、リスクを低減しつつ中長期的な安定収益の獲得を目指します。

2. 資産配分の中立的配分となる「基本アセット・ミックス」を決定し、一定の範囲内で資産配分の調整を行います。

<ドイチェ・ライフ・プラン70 基本アセット・ミックス>(2022年12月末現在)
国内債券 : 26% (±10%)
国内株式 : 29% (±5%)
外国債券 : 10% (±5%)
外国株式 : 32% (±5%)
現預金等 : 3% (0-8%)
注1)国内株式と外国株式の合計は70%未満とし、外国株式と外国債券の合計は50%以下とします。
注2)基本アセット・ミックスは変更される場合があります。

3. ベンチマーク(運用を評価するための指標)を定め、アクティブ運用によって、ベンチマークを上回る収益を追求します。

4. 原則として為替ヘッジは行わないことを基本としますが、為替変動によって為替差損が生じる可能性があると判断した場合は、為替ヘッジを行います。

5. ファミリーファンド方式で運用を行います。

※ 市況動向及び資金動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

当ファンドの販売対象として想定されるお客様の属性

中長期的な資産形成を目的とする方。元本割れするリスクを許容する方。

ファンド基本情報

基準価額 15,104円
純資産 7.1億円
設定日 1998/11/26
商品分類 追加型投信/内外/資産複合

※基準価額は、信託報酬控除後の価額を表示しております。信託報酬はファンド詳細の手数料をご覧ください。

運用実績

騰落率 ( 2023年03月22日時点)

期間 騰落率(税引前分配金込) 年率換算
1カ月 -0.7% -
3カ月 1.31% -
6カ月 -0.43% -
年初来 1.62% -
1年 -0.46% -0.46%
3年 35.58% 10.68%
5年 21.81% 4.03%
10年 71.86% 5.56%
設定来 63.78% 2.05%

12カ月毎のパフォーマンス ( 2023年03月22日時点)[1]

期間 騰落率(税引前分配金込)
2022年03月22日 - 2023年03月22日 -0.46%
2021年03月22日 - 2022年03月22日 4.48%
2020年03月22日 - 2021年03月22日 30.36%
2019年03月22日 - 2020年03月22日 -10.24%
2018年03月22日 - 2019年03月22日 0.1%
2017年03月22日 - 2018年03月22日 9.26%
2016年03月22日 - 2017年03月22日 3.82%
2015年03月22日 - 2016年03月22日 -8.83%
2014年03月22日 - 2015年03月22日 18.64%
2013年03月22日 - 2014年03月22日 14.98%

1. *運用実績は、指定された12カ月のものです。当該日が休日や祝日の場合は、前営業日の基準価額を基に計算されています。

※基準価額は、信託報酬控除後の価額を表示しております。信託報酬はファンド詳細の手数料をご覧ください。

*過去の運用実績は、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。上記期間の当該日が休日の場合は、前営業日の基準価額を基に計算されています。

*騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しております。また、ファンドの騰落率と実際の投資者利回りとは異なります。

*分配金再投資基準価額やその騰落率は、月次報告書等の分配金再投資基準価額や騰落率とは計算方法や表示方法等が異なります。

ファンド詳細

基本情報

商品分類 追加型投信/内外/資産複合
設定日 1998年11月26日
信託期間 無期限
決算日 年1回、原則として11月15日。ただし、当該日が休業日の場合は翌営業日とします。
収益分配 毎決算時に、信託約款に定める収益分配方針に基づいて分配します。ただし、分配対象額が少額の場合は、分配を行わないことがあります。

手数料

信託報酬 純資産総額に年率1.793%(税抜 1.63%)を乗じて得た額
信託財産留保額 換金申込受付日の基準価額に0.3%を乗じて得た額

リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元金が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。当ファンドに生じた利益及び損失は、すべて投資者に帰属します。基準価額の変動要因は、以下に限定されません。なお、当ファンドは預貯金と異なります。

  • 1株価変動リスク
    株価は、政治経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動し、短期的または長期的に大きく下落することがあります。これによりファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
  • 2金利変動リスク
    債券価格は、通常、金利が上昇した場合には下落傾向となり、金利が低下した場合には上昇傾向となります。したがって、金利が上昇した場合には、保有している債券の価格は下落し、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
  • 3信用リスク
    株価及び債券価格は、発行者の信用状況等の悪化により下落することがあり、これによりファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
  • 4為替変動リスク
    外貨建資産の価格は、為替レートの変動の影響を受けます。外貨建資産の価格は、通常、為替レートが円安になれば上昇しますが、円高になれば下落します。したがって、為替レートが円高になれば外貨建資産の価格が下落し、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
  • 5流動性リスク
    急激かつ多量の売買により市場が大きな影響を受けた場合、または市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、機動的に有価証券等を売買できないことがあります。このような場合には、当該有価証券等の価格の下落により、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。

その他の留意点
  • 各資産への投資配分(各マザーファンド受益証券への投資配分)は、「基本アセット・ミックス」を中立的配分とし、一定の変更限度内で調整を行いますが、相対的に収益率の劣る資産への投資配分を増やすことにより中立的な投資配分をした場合より基準価額のパフォーマンスが劣る場合があります。
  • マザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドの購入申込みまたは換金申込み等により、当該マザーファンドにおいて売買が生じた場合等には、当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。
  • 当ファンドは、大量の換金が発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性等があります。
  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があり、その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

費用・税金

ファンドの費用


投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料 購入申込受付日の基準価額に2.2%(税抜2.0%)を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、販売会社による商品及び関連する投資環境の説明や情報提供等並びに購入受付事務等の対価です。
信託財産留保額 換金申込受付日の基準価額に0.3%を乗じて得た額とします。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用(信託報酬) 日々の信託財産の純資産総額に以下の率を乗じて得た額とします。
※運用管理費用(信託報酬)は毎日計上され、基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6 ヵ月終了日(当該日が休業日のときは、その翌営業日を6 ヵ月の終了日とします。以下同じ。)及び毎決算時または償還時に信託財産中から支払われます。
※ドイチェ・ライフ・プラン30:年率1.353%(税抜1.23%)
※ドイチェ・ライフ・プラン50:年率1.573%(税抜1.43%)
※ドイチェ・ライフ・プラン70:年率1.793%(税抜1.63%)
その他の費用・手数料 当ファンドにおいて、信託事務の処理等に要する諸費用(ファンドの監査に係る監査法人への報酬、法律・税務顧問への報酬、目論見書・運用報告書等の作成・印刷等に係る費用等を含みます。以下同じ。)、組入資産の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用、租税等がかかります。これらは原則として信託財産が負担します。
ただし、これらの費用のうち信託事務の処理等に要する諸費用の信託財産での負担は、その純資産総額に対して年率0.10%を上限とします。
※信託事務の処理等に要する諸費用は毎日計上され、基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6 ヵ月終了日及び毎決算時または償還時に信託財産中から支払われます。
※「その他の費用・手数料」は、運用状況等により変動するものであり、一部を除き事前に料率、上限額等を表示することができません。
※投資者の皆様が負担する費用の合計額については、ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

税金


・税金は表に記載の時期に適用されます。
・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

時 期

項 目

税 金
分配時 所得税及び地方税 配当所得として課税 普通分配金に対して20.315%
換金(解約)時
及び償還時
所得税及び地方税 譲渡所得として課税 換金(解約)時及び償還時の差益(譲渡益)に対して20.315%
※少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」、「ジュニアNISA」をご利用の場合、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託等から生じる配当所得及び譲渡所得が一定期間非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設する等、一定の条件に該当する方となります。詳しくは、販売会社にお問合せ下さい。
※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※上記は、2022年12月末現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

各種資料

名前 分類 発行日 種類 サイズ

月報

ドイチェ・ライフ・プラン70 月報 2023年3月14日 PDF 1.1 MB

目論見書および運用報告書

ドイチェ・ライフ・プラン 30 / 50 / 70(2023.2.) 請求目論見書 2023年2月16日 PDF 1.9 MB
ドイチェ・ライフ・プラン 30 / 50 / 70(2023.2) 交付目論見書 2023年2月16日 PDF 1.8 MB
ドイチェ・ライフ・プラン70(交付版) 運用報告書 2023年1月06日 PDF 759.9 KB

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